2026年入試重要テーマ：時事問題穴埋め

こんにちは！明光義塾です！

受験生の皆さん、いよいよ入試本番が近づいてきましたね。

科目ごとの対策はもちろん大切ですが、時事問題も忘れてはいけません…！

合否をわける重要なテーマとなります。

特に2025年は、日本の政治経済から世界情勢、科学技術に至るまで、

歴史的な転換点となる出来事が立て続けに起こりました。

ニュースは単なる知識として覚えるだけではなく、

「なぜ起こったのか」「社会にどんな影響があるか」という背景や論点を理解し、

論述や面接では自分の言葉で説明することが求められます。

今回は、2026年入試で重要となるトピックの穴埋め問題にチャレンジしましょう！

最後に毎月更新の時事問題も掲載しておりますので、

ぜひ合わせてチェックしてみてくださいね！

アメリカのトランプ政権が主張する、すべての輸入品に一律の関税を課す政策案は、(　①　)と呼ばれ、保護貿易主義の強化につながると懸念されている。
ウクライナ情勢の長期化は、ロシアからの供給不安により、世界的な（　②　）（食料やエネルギーの安定供給）を揺るがす要因の一つとなっている。
日本が、重要物資の安定供給や技術流出防止を図るため、軍事だけでなく経済的な視点からも安全保障を確保する考え方を、（　③　）という。
2025年10月、自民党は（　④　）と連立政権を樹立することに合意した。そして（　⑤　）氏が憲政史上初の女性総理に就任した。

2025年、日本の名目GDPが世界ランキングで5位に後退する見通しとなった。GDPとは「（　⑥　）」のことを指す。
パートタイマーなどが、年収が106万円や130万円を超えると社会保険料の負担が増え、労働時間を抑制してしまう現象を「（　⑦　）」と呼ぶ。
日本政府が推進する、データやデジタル技術を活用してビジネスモデルや行政の仕組みを根本から変革する取り組みを、（　⑧　）（略称）と呼ぶ。

2025年4月～10月に開幕された大阪・関西万博の会場は、大阪湾に位置する人工島（　⑨　）であり、テーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」である。
地球温暖化対策として、各国が温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすることを目指す目標を（　⑩　）（脱炭素）という。
2025年問題とは、（　⑪　）の世代がすべて75歳以上の後期高齢者となり、社会保障費の急増が懸念される問題を指す。
文章や画像などを自動で作り出す（　⑫　）技術の進展に伴い、著作権や個人情報保護など、倫理的課題が議論されている。
2025年10月、（　⑬　）において、坂口志文氏が生理学・医学賞を、北川進氏が科学賞を受賞し、日本の基礎科学の力を世界に示した。